住宅の性能を確保する方法

-住まいづくりの第一歩-

 

住まいづくりの第一歩     更新履歴

2011年8月19日更新

 

住宅の性能を確保するためには、いくつかの方法があります。
大まかには、設計時点で住宅の性能を確保することと、工事現場で実際に住宅の性能を確保することに分けられます。

住宅の性能を確保する方法の中で、設計の時点で行なうのは住宅性能表示制度と呼ばれる方法でしょう。
ハウスメーカーなどでは、この評価が高いことをセールスポイントにしているところもあります。

単純な性能を評価するには、この住宅性能表示制度は、ある程度適切に評価することができます。
しかしこれは画一的な評価方法なので、標準的な作り以外の部分には性能の判断が難しいという欠点があります。
さらに性能を判断する項目が、現在要求される住宅の性能を確保する為には かなり不足しているという部分もあるので、過信は禁物なのです。

設計者次第では、この住宅性能表示制度では評価できないながら、住まいの高い性能を発揮できる設計を行なってくれる人もたくさんいます。
自然な空気の風通しや効果的な光の取り入れ方や遮り方などから、人の感覚や体に適した空間のメリハリなど、住まいの心地よさの為の性能というのは、住宅性能表示制度のような単純な評定では判断できないのです。

設計に関して住宅の性能を確保する方法は、公の方法としては住宅性能表示制度となりますが、それ以上に設計者の実力次第で住宅の性能は大きく変わるといえるのです。

   

住宅の性能を確保する方法の中で、工事現場で実際に行なうものは、設計者による現場監理や住宅性能表示制度や第三者監理と呼ばれるものなどがあります。
基本的には設計図とおりの工事を行なうことをチェックするのですが、設計図の不具合部分の修正や変更も重要となります。

設計者による現場監理は、基本的に設計図通りの工事が行なわれることをチェックします。
そして、設計時点でのミスなどを現場で修正することもあります。
真面目な建築家などは結構しっかり現場を監理してくれますが、いい加減な建築家やハウスメーカーの設計者などは、あまり現場を監理してくれません。

住宅性能表示制度には、工事が正確に行なわれていることをチェックする検査があります。
しかし工事監理としては検査の回数も少なく、設計図通りに工事が行なわれていることをチェックするだけのものですから、過信は禁物です。
ただ、住宅性能表示制度による工事が終わった住宅には、工事内容や請負契約など住宅の全ての紛争処理を行なってくれるという特典がつきます。(工事中のトラブルには適用されないので、中途半端な制度といえますが。)

工事現場で実際に住宅の性能を確保するのに一番効果的なものが、第三者監理と呼ばれるものです。
設計や工事業者とは関係のない第三者に依頼して現場監理の再チェックを行なうもので、設計図や工事現場を公平な目でチェックしてくれます。
かなりコストが掛かるの(最低20万円程度から現場のチェックが多いものでは60万円程度)が欠点といえますが、設計者による監理に不安がある場合には、活用しましょう。
第三者監理は工事の初めから行なう必要があるので、工事が始まる前の早めの時期に依頼しておくことが必要です。

住宅工事中の性能を確保するための方法は幾つかあるのですが、一番確実なのは信頼できる建築家やハウスメーカーに依頼することです。
真面目な建築家は、確実に現場をチェックしてくれますし、信頼のある(単に有名なメーカーではありません)ハウスメーカーならば工事内容がしっかりしています。

他の方法は、建築家やハウスメーカーがあまり信頼できない際に利用するべきといえるでしょう。
住宅性能表示制度は既に時代遅れともいえる制度なので、公の制度とはいえ、あまりお勧めできません。
他の住まいの性能を確保する方法の中では、第三者監理が一番のお勧めとなります。

   

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